谷原章介、ジャニー氏性加害認定でメディアの責任にも言及 「忖度せずに…」
ジャニー氏の性加害認定を受けて、谷原章介さんがタブー視されてきた「逆らうとタレントが使えない」問題についても切り込む。
30日放送の朝の情報番組『めざまし8』(フジテレビ系)で、ジャニーズ事務所の性加害問題を調査してきた「再発防止特別チーム」が、「性加害があった」と認定したことを報道。
司会の谷原章介さんは、2000年初頭に性加害の事実が認定されているにも関わらず、報道してこなかったメディアの責任にも言及しました。
■ジャニー喜多川の性加害を認定
29日、ジャニーズ事務所の故・ジャニー喜多川前社長のよる性加害問題を調査していた再発防止特別チームは、調査報告書を公表。
外部専門家は、被害者など23人と事務所関係者18人にヒアリングを行い、「長期間にわたり広範に性加害を繰り返していたことが認められる」と見解を示しました。
ジャニー前社長の権力について、「ジャニーズjr.にしてみれば、自分がタレントとしてデビューして人気を博することができるかどうかを決める、生殺与奪の権を握る絶対的な権限を有する立場にあった」と分析。
さらに「少なく見積もって数百人の被害者がいるという複数の証言」も明らかにしています。
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■藤島ジュリー景子社長は「認識していた」
今回の調査報告では、性加害が起きた原因について「ジャニー氏の性嗜好異常」「メリー氏による放置と隠蔽」「ジャニーズ事務所の不作為」「被害の顕在化を招いた関係者における権力構造」をあげています。
また、背景として「同族経営の弊害」「ジャニーズJr.に対するずさんな管理体制」「ガバナンスの脆弱性」「業界の問題」があったことも問題視。
藤島ジュリー景子社長が性加害を「知らなかった」とのべたことに関しては、本人の言葉に反して「認識していた」と結論づけています。
若狭勝弁護士は、特別チーム側が「週刊誌の報道、暴露本が出たということは認識していたでしょうと、最高裁を含めた裁判の結果も認識していたでしょうと」「性加害があったことを知らなかったという話は信用ができないでしょう」と認定したのではないかと推察しています。
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■性加害認定を報じなかった背景
番組側は、フリップに記された「2000年初頭には、ジャニーズ事務所が文藝春秋に対して名誉毀損による損害賠償請求を提起し、最終的に敗訴して性加害の事実が認定されているにも関わらず、このような訴訟結果すらまともに報道されていないようであり、報道機関としてのマスメディアとしては極めて不自然な対応をしてきたと考えられる」という報告を読み上げ、メディアの責任にも言及。
谷原さんは、「僕が個人として思うことなんですけど、ジャニー氏とジャニーズJr.の力関係みたいなものが、ジャニーズ事務所とマスメディアというものにも働いていて『逆らうとタレントが使えない』という不利益…でも使っていれば、表沙汰にしなければ視聴率が稼げるとか、利益が出るとか、そういったバランスを見て、だんだんことなかれが進んでいった面もあると思うんですけど」と、タブー視されていた問題にも切り込んでいます。
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■谷原、メディアの自序作用にも言及
続けて谷原さんは、「社会におけるメディアの役割を考えたときには、やっぱりマスメディアが自序作用を発揮して、どこかで弱い立場になる人たちを守る立場に寄り添ってほしかったとすごく思います」と力説。
今後の課題についても、「この問題はここで終わりではなくて、また次に力を持つような人だったりとか、力を持つような人というのが出てきた時に、マスメディアはきちんと忖度せずに…僕たちが自序作用を持って報じることができるのか、突きつけられたな、向き合っていかなければいけないな思います」と考察しています。
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(文/fumumu編集部・星子)